さまざまな業界で、各社が商品やサービスの魅力を訴求するために、展示会が行われます。新商品やサービスの発表とともに、商談も行われるでしょう。従来は会場を借りて行うものが一般的でしたが、近年ではオンライン展示会を行うということが主流になり始めています。ここでは、オンライン展示会や業者を選ぶ際のポイントを紹介しましょう。
オンライン展示会とはどのようなものか
オンライン展示会とは、これまで実際の会場でブースを設営して行われたものを、インターネット上で開催するものです。以前から世界中で行われてはきたのですが、近年のコロナ感染症の影響などで、多くの人が集まることが難しい状況が発生したことにも起因して、数多く行われるようになっています。
この開催方法では、参加者は開催ホームページに入ることで入場をすることになるのです。ホームページ上に配置されたコンテンツを見て、商品やサービスの詳細をつかまなければなりません。近年では、オンライン展示会専用のソフトウェアが開発されるなど、その進歩はめざましいものがあります。
オンライン展示の開催の形式としては、多くの人が同じホームページを見て会場に訪れるという参加型のパターンと、各企業がそれぞれのホームページで自社の商品やサービスを訴求する自主制作型があるようです。それぞれ工夫が凝らされていますが、どのようなコンテンツをホームページ上で展開するかが成功の分かれ目になるでしょう。
そのために、オンライン展示会方法を手がける業者も選択が難しくなってくるのです。見る対象がコンピューターの画面になるため、デザインなどについてもリアルなものに比べて工夫が必要となってきます。そのため業者も、デザインなどには特に注意を払っているのです。
オンライン展示会での展示の種類
オンライン展示会では、ホームページに設定された画像を見ることになります。したがって、実際には二次元の商品を見るため、さまざまな展示方法の工夫がなされているのです。そのように工夫された展示方法として、3DCGブースがあります。これはコンピューターの画面内にCGで三次元空間を構築し、その空間を参加者が歩いて見られる形式にしたものです。展示物もCGの中にはめ込まれています。
精巧で便利な手段だと注目されていますが、作成には多くの時間と費用が必要になるでしょう。CGによる取り組みとは別の三次元の展示としては、360度画像ブースがあります。この方法では、あらかじめパノラマカメラで三次元の映像を撮影したものを表示し、人が中に入っていくイメージで作られたものです。
実際に展示を行ってパノラマカメラでそれを撮影し、画像を展示することになります。この方法では、展示自体は大がかりになりますが、行う作業は簡単です。さらに、三次元で展示を行わずに二次元で案内図を表示し、一部をクリックすることで展示物を映し出す2Dブースもあります。
この方法は単純にコンテンツが構築できるので、費用も安くおさえられるのです。このように、オンライン展示会には、三次元か二次元のどちらで表示するかなどによって、さまざまな種類があります。どのようなタイプを使用するかについては、時間と費用をどれだけかけられるかということや業者が持つスキルに関わってくるでしょう。
オンライン展示会が持つべきその他の機能について
通常の展示会では、ブースでの展示の他にセミナーなども開催されます。セミナーでは参加者同士や展示者と参加者の会話が必要です。オンライン展示会でも、展示者や参加者で会話するなどの対応が可能となっています。
まずセミナーについてですが、YouTubeなどの動画をホームページに組み込むことによって行われるようです。YouTubeの場合は、動画のアップロードだけでなくライブ配信なども可能ですので、さまざまなセミナーの開催方法が可能となります。また、双方向のやり取りが必要な場合には、近年盛んになったウェブミーティングシステムを利用する方法がとられることもあるようです。
顔を合わせてやり取りできるため、さまざまな商談を行えるようになります。その場ではやり取りはなくても、質疑ボックスなどのようなメモ機能を付けている場合もあるため、後日その確認を行うことも可能です。さらにECショップなどの機能を組み込むことによって、商品の売買などもできます。
このように、オンライン展示会は完全ではないものの、リアルな開催とほぼ同じ内容を行う多種類の機能を備えているようです。現地に行くための費用や時間などを考えると、オンラインタイプも今後盛んになっていくでしょう。また、これからのオンライン開催を行う業者は、多くの種類のウェブコンテンツについて精通している必要があります。
オンライン展示会はこれまでのものに変わり得る可能性を持っており、実際にコロナ感染症の蔓延の環境下において開催されています。ウェブコンテンツの展示が主流となっているため、業者も対応できるスキルをもっていることが前提となっているのです。
